こんにちは東京ネットサポートセンターの深野でございます。

米アップル社は日本時間の6月11日～6月15日にかけ年次開発者向け会議「WWDC」でiPhoneなどの同社端末に、まるで人間と対話しているかのように質問した内容に回答する対話型のAIサービスを提供するオープンAI社の「ChatGPT」を標準搭載することを発表しました。

併せて「Apple　Intelligence」と呼ばれる独自の生成AIも導入し、返信メールの文案を作成したり、様々な画像や絵文字なども作成できるようにするとのことです。

ChatGPTはアップルの「Siri」と連動して利用できるようになるそうです。

ユーザーの各種リクエスト対してSiriだけでは対処しきれない時は「ChatGPTを使いますか」とユーザーに確認し、了承を得てからChatGPTを使うようになるとのことです。

今後、ますます生成AIを身近に感じられるようになりそうです。

対話型生成AIに加え、生成ＡＩでは業務の効率化は著しいものがあります。

例えば、顧客対応、資料作成、市場調査・分析、マーケティングなどでその効果が大きく期待されます。

18世紀から19世紀にかけて起こった「産業革命」は百年単位の時間をかけながら世の中を変化させましたが、それ以上に生成AIはスピーディーに現在の社会を根底から大きく変化させるものと思われます。

こうしたAI関連銘柄はソフト面では今回紹介したアップル（ティッカー：AAPL）やマイクロソフト（ティッカー：MSFT）などが挙げられ、ハード面ではエヌビディア（ティッカー：NVDA）やソフトバンクG（銘柄コード：9984）の100％子会社であるアームホールディングス（ティッカー：ARM）などが挙げられます。

日本の株式市場の時価総額は960兆円ほど。日本一の時価総額企業であるトヨタは48兆円です。一方、アップルの時価総額は514兆円、マイクロソフトの時価総額は519兆円、エヌビディアの時価総額は512兆円です。この3社は米国企業の時価総額トップ3です。

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